地球温暖化への対策は、その方向性により、温暖化を抑制する「緩和」と、温暖化への「適応」の2つに大別できる。
地球温暖化の緩和策として様々な自主的な努力、および政策による対策が進められ、幾つかはその有効性が認められている。現在のところ、その効果は温暖化を抑制するには全く足りず、現在も温室効果ガスの排出量は増え続けている。しかし現在人類が持つ緩和策を組み合わせれば、今後数十年間の間にGHG排出量の増加を抑制したり、現状以下の排出量にすることは経済的に可能であるとされる。同時に、「今後20?30年間の緩和努力が大きな影響力を持つ」「気候変動に対する早期かつ強力な対策の利益は、そのコストを凌駕する」とも予測されており、現状よりも大規模かつ早急な緩和策の必要性が指摘されている（AR4 WG III、スターン報告）。
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第4次報告書では、全ての対策を施した後に安定化した際の温室効果ガスの濃度が鍵を握るとされる。この安定化時の濃度が低いほど、早期に対策を行い温室効果ガスの排出量削減を早める必要があるとしている。また、温暖化ガスの濃度と平均気温の予測上昇量などとの対応関係も示されている。またスターン報告において、安定化時のCO2濃度を550ppmに抑えるコストは世界のGDPの1%と見積もられ、巨額ではあるが支出可能であり、対策の無い場合に想定される被害（今世紀末でGDPの約20%）に比較して十分に小さいとされている。